中東緊張で原油急騰、米株市場に売り圧力拡大

米ニューヨーク株式市場は3日（現地時間）、中東地域の緊張の高まりによる原油価格の急騰と国債金利の上昇の影響で一斉に下落して取引を終えた。この日、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比619ポイント（1.21%）下落し、5万688.43で取引を終えた。S&P500指数は53.96ポイント（0.73%）下落し、7,554.37で、NASDAQ総合指数は239.93ポイント（0.89%）下落し、2万6,853.98で取引を終えた。

CNBCなどによると、株式市場の下落の主な背景は、米国とイラン間の軍事的衝突が拡大し、エネルギー価格が急騰したことによるインフレ懸念だったという。国際原油価格も上昇した。WTI先物は2.41%上昇し、バレル当たり96.02ドル（約1万5,400円）に達し、ブレント原油先物は1.89%上昇し、バレル当たり97.81ドル（約1万5,600円）を記録した。

米国のドナルド・トランプ大統領はこの日、イランが核兵器を保有しないことに合意したと明らかにしたが、「彼らが心変わりする可能性もある」と述べ、市場の不安感を完全には解消できなかった。米中央軍はイランの弾道ミサイルとドローン（無人機）攻撃を撃墜し、イラン側の攻撃の試みに対応し、ゲシュム島に対する自衛的な攻撃を実施したと発表した。クウェート軍も防空網が敵対的目標を迎撃していると明らかにした。

原油価格の上昇は国債金利の上昇につながった。米10年物国債利回りは4.5%に近づき、30年物国債利回りも5%水準に向かって上昇した。金利の上昇にはこの日発表された経済指標にも影響を与えた。5月のADP雇用統計は予想より良好な流れを示し、サービス業の活動も拡張を続け、米経済の堅調な需要が確認された。Potomac Fund ManagementのShawn Snyder氏は「経済が再び加速しているように見える状況で、消費と支出が容易に鈍化しない可能性があるという懸念が反映された」と述べた。

市場では米連邦準備制度理事会（FRB）が年内に追加利上げに踏み切る可能性も反映されている。CMEのFedWatchツールによると、投資家は今年末まで最低0.25%ポイントの追加利上げの可能性を予想している。テクノロジー株中心の人工知能（AI）関連銘柄の弱気も株式市場に負担をかけた。NVIDIAとデル・テクノロジーズはそれぞれ3%以上下落し、Oracleは5%超下落した。マイクロソフトも約3%下落して取引を終えた。