ヒューマノイド量産局面へ、電池需要が主役に浮上

2026年、ヒューマノイドロボットの商用化が本格化し、次世代バッテリーの需要が大幅に増加するとの予測が明らかになった。

28日（現地時間）、市場調査会社「トレンドフォース」は、2035年のヒューマノイドロボット用全固体電池の需要が74GWhを超えると見込んでいる。これは2026年比で1,000倍以上に増加する水準である。「トレンドフォース」は、世界のヒューマノイドロボットの出荷量が2026年に5万台を超え、前年比の成長率は700％以上に達すると予想している。

現在、ヒューマノイドロボットの主な電源としては、エネルギー密度が高い高ニッケル比の三元系リチウムバッテリー（NMC/NCA）が使用されている。一方、相対的に価格競争力のあるリチウムリン酸鉄（LFP）バッテリーは、高い持続運用が必須ではないサービスロボットに主に適用されると分析されている。

ただし、現行製品の運用時間は概ね2〜4時間にとどまり、バッテリー容量も2kWh未満のケースが多い。既存のリチウムイオンバッテリーにおけるエネルギー密度の限界に加え、ヒューマノイドロボット内部の空間や重量の制約が大きいためである。例えば、ユニトリーロボティクスの「H1」は0.864kWhのバッテリーを搭載しており、静止状態基準の運用時間は4時間に満たない。テスラの「OptimusGen2」も2.3kWhのハイニッケルバッテリーシステムを採用しているが、動的駆動時の運用時間は約2時間程度であるとされている。

「トレンドフォース」は、ヒューマノイドロボットのバッテリー寿命を5〜8時間以上に引き上げる方法として2つの案を提示した。

1つ目は、バッテリー交換方式である。アジリティ・ロボティクスの「Digit」やアプトロニクの「Apollo」は、ホットスワップ設計を適用しており、再起動なしでバッテリーを交換できるため、24時間近い連続運用が可能であると説明している。

2つ目は、より高いエネルギー密度を持つ次世代バッテリーを通じて容量を引き上げる方式である。小鵬汽車（XPENG）の「IRON」、広州汽車（GAC）の「GoMate」、エンジンAIの「T800」などは全固体電池を採用し、運用時間を4時間以上に延ばした事例として挙げられた。

「トレンドフォース」は、関節設計や機械構造、オンデバイスAI演算などの核心技術が急速に進化する中で、設置空間や要求電力などを反映したカスタマイズバッテリー設計の不確実性が大きいと指摘している。業界の関心が持続運用時間の最適化よりも、大量導入が可能な活用シナリオの発掘に集中しているため、バッテリー技術を大幅に改善する誘因は現時点では限定的であると分析している。

ただし、ヒューマノイドロボットは高いエネルギー密度と高出力放電、安全性の要求が同時に高い分野であり、全固体電池の性能を検証する最適な実証の場となる可能性があると強調した。「トレンドフォース」は、多くのヒューマノイドロボットは液体電解質ベースのリチウムイオンバッテリーを使用しているが、稼働時間の延長や高負荷運用の需要が高まる中で、エネルギー密度と安全性が高い全固体リチウムバッテリーの採用が拡大する見通しであると展望している。