ホンダは電気自動車（EV）への転換戦略のスピードを調整し、ハイブリッド車（HEV）のラインアップを再強化することを決めた。表面的には世界市場の「EV普及の踊り場（EVキャズム）」に対応する現実的な軌道修正のように映るが、その背景には中国の新興自動車メーカー（OEM）の圧倒的な「開発スピード」に対するホンダ経営陣の根深い危機感がのぞく。
自動車専門メディアのモーターファンによると、ホンダは2026年3月期決算説明会およびビジネスアップデートを通じて、北米EV計画の見直しと次世代ハイブリッド事業の強化を明らかにした。
EV戦略の方向性は誤っていないが、将来見通しが楽観的すぎた
ホンダは当初、「2040年までに世界での新車販売の100％をEVと燃料電池車（FCV）にする」という野心的な電動化目標を掲げていた。しかし今回の発表で、北米で生産を予定していたEV3車種の投入を中止し、カナダで進めていた包括的なEVバリューチェーン構築プロジェクトも無期限凍結することを決めた。
これについてホンダ社長の三部敏宏氏は、EV市場から撤退するものではないとの立場を強調した。三部社長は、2021年当時に予想していた北米EV市場の拡大ペースと現在の実績との乖離が大きく、米国のインフレ抑制法（IRA）に基づく補助金が終了し、関税が導入されるなど政策的前提が大きく変わったとして、市場環境に応じた柔軟な戦略修正であることを説明した。
中国勢が突きつけた衝撃……「ホンダが図面を5回引き直す間に、中国は車を市場に投入する」
今回の発表で最も注目を集めたキーワードが「スピード」である。三部社長は、ホンダが細部に至るまで5回ほど図面を引き直して完成度を高める方式を続けてきたのに対し、中国メーカーは標準化された部品とAI、デジタル技術を駆使し、わずか1回で車を市場へ投入していると述べ、従来の開発手法の限界を率直に認めた。
かつてホンダの強みであったいわゆる「磨き上げ」型の開発文化では、ソフトウェアの更新速度や部品の標準化、意思決定のあり方などで中国メーカーの圧倒的なスピードに追いつけないとの危機感がにじんでいる。
これに対しホンダが打ち出したのが「トリプルハーフ」戦略である。開発コスト・開発期間・開発工数のそれぞれを半減することを目標に、企画段階から開発マネジメント全般を見直し、中国メーカーに伍するスピード競争力の確立を目指す。
生き残りをかけたハイブリッド回帰、自前主義からの脱却
EV移行までのつなぎと位置づけられていたハイブリッド技術を、2030年までホンダの中核収益源として位置づけ直した。ホンダは2027年から次世代ハイブリッドモデルの投入を開始し、2029年度までに世界市場で計15モデルを展開する計画だ。特に北米市場を狙い、新開発のV型6気筒エンジンと新型ドライブユニットを組み合わせた大型ハイブリッドモデルの投入も予定している。
次世代ハイブリッドは、世界最高水準の効率を基盤としつつ、従来比で10％以上の燃費向上を実現し、生産コストを30％以上削減することを目指している。
また、ホンダは長年こだわってきた自前主義から脱却し、外部リソースを積極的に取り込む方針を打ち出した。中国やインドのコスト競争力を活用して部品の標準化を進め、現地パートナーのプラットフォームの活用も視野に入れている。競争力のコアは自前で磨きつつ、スピードと柔軟性が求められる領域では外部リソースを活用するという、実利を重視したアプローチである。
効率性と標準化を追求しながら、ホンダ独自の「操る喜び」というDNAをどう維持していくかは、ホンダにとって最大の課題として残る。モーターファンは、今回の電動化戦略の修正は単なる路線変更にとどまらず、『ホンダとは何か』というブランドアイデンティティを改めて問う戦いになると分析した。
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