予想を下回る物価指標に安堵したNY株式市場、ナスダック0.9％上昇

6月の米消費者物価指数（CPI）の伸びが市場予想を下回ったことを受け、14日のニューヨーク株式市場は上昇した。米大手銀行が好調な第1四半期決算を発表したことも市場を後押しした。

14日のニューヨーク株式市場では主要3指数がそろって上昇した。ダウ工業株30種平均は横ばいだったが、S&P00種株価指数は前日比0.4％高、ナスダック総合指数は同0.9％高で取引を終えた。

同日朝に発表された物価指標が好感された。米労働統計局によると、6月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比3.5％上昇したという。5月（4.2％）を下回り、ダウ・ジョーンズが集計した市場予想（3.8％）も下回った。価格変動の大きいエネルギーと食品を除くコアCPIも前年同月比2.6％上昇となり、5月（2.9％）から伸びが鈍化した。

リーガン・キャピタルの最高投資責任者（CIO）であるスカイラー・ワイナンド氏はCNBCに対し「市場予想を下回るCPIはイラン情勢を背景としたインフレ圧力が和らいでいることを示唆している」と述べる一方「ここ数日で緊張が高まっており、一時的な現象の可能性もある」との見方を示した。

米銀行大手の第1四半期決算が大幅な増益となったことも好影響を与えた。JPモルガン・チェースは第1四半期の純利益が前年同期比41％増の212億ドル（約3兆4,400億円）だったと発表した。ゴールドマン・サックスも純利益が66億3,000万ドル（約1兆750億円）となり、前年同期の37億2,000万ドル（約6,030億円）から大幅に増加した。

一方、業績不振を予告したIBMは25％急落した。IBMはこの日、ソフトウエア事業とインフラ事業の業績が予想を下回ったとして、第1四半期の売上高が前年同期比1％増の172億ドル（約2兆7,900億円）にとどまる見通しを示した。IBMのアービンド・クリシュナCEOは「十分なスピードで事業を進められず、大型案件の多くが予定どおり成約しなかったことが業績不振につながった」と説明した。

中東情勢を巡る緊張は完全には解消されていないものの、前日より緊張はやや和らぐなど市場全体には安心感が広がった。トランプ米大統領はこの日、ホルムズ海峡を通航する民間船舶に対し、積み荷の20％相当を通行料として徴収する方針を撤回した。

国際原油価格は上昇したものの、トランプ大統領の発言を受けて上げ幅は縮小した。北海ブレント先物は前日比1.7％高の1バレル当たり84.73ドル（約1万3,700円）、米WTI先物は同1.5％高の79.34ドル（約1万2,900円）で取引を終えた。