金価格、1月ピークから25％超下落…戦争懸念でも買われない背景に金利上昇

金価格は低迷を続けている。戦争発のインフレ懸念から金利上昇の可能性が浮上し、1月の高値から約25%以上下落した。

13日（現地時間）ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）などによると、国際金現物価格は前日比2.6%下落し、トロイオンス当たり3997ドルを記録した。1月の最高値（5318ドル）から約25%下落した。

世界最大の金現物連動型上場投資信託（ETF）であるSPDRゴールド・シェアーズ（GLD）も、高値から約26％下落し、銀も今年初めに記録した高値（1オンス当たり115ドル）から半分以上下落した。

市場は戦争がエネルギー価格とインフレを刺激し、アメリカ連邦準備制度（FRB）が金利を高水準で維持するのではないかと懸念している。無利子資産である金は金利が高い時には国債や他の現金性資産に比べて投資魅力が低下する。

エネルギー価格上昇の影響で5月の消費者物価上昇率は4.2%を記録し、3年ぶりの高水準となった。特にこの日、アメリカが対イラン海上封鎖を再開し、ホルムズ海峡の安全保険料徴収構想を明らかにしたことで、ブレント原油は10%近く急騰した。

スタンダードチャータード銀行の商品研究責任者スキ・クーパーは「金の機会費用が高まっており、短期的に価格に負担がかかっている」と分析した。

昨年、金価格は連邦準備制度の金利引き下げ期待とテクノロジー株の高評価に伴う安全資産選好が相まって強気を続けた。しかし、今年に入ってから地政学的緊張でエネルギー価格が急騰し、連邦準備制度の緊縮見通しが高まり、上昇傾向が鈍化した。

国際金価格は6月末に3年ぶりの安値であるトロイオンス当たり3990ドルまで下落した後、アメリカとイランの中東交渉と連邦準備制度の金融政策見通しを注視しながら限定的な変動を続けている。

ただし、依然として金を安全資産と見る見方もある。引退金融アドバイザーのリチャード・エリアスはWSJに、2008年のグローバル金融危機以降、ポートフォリオの3%を金に投資してきたと述べた。

彼は「投資金の一部を実物金に変えたこと以外は決定を後悔したことはない」とし、「最近の価格調整も極めて正常な流れだ」と述べた。