「地球温暖化が臨界線に接近」直近3年で1.5度迫る、WMO警告

昨年（2025年）は観測史上2番目、あるいは3番目に暑い年として記録され、地球温暖化が深刻な臨界点に近づいているという警告が改めて裏付けられた。

世界気象機関（WMO）が現地時間14日に発表した『世界気候状況報告書』によると、昨年の地球の平均気温は産業化以前と比べて1.44度（誤差±0.13度）上昇したことが分かった。観測データを提供した主要8機関のうち、6機関が昨年を歴代3位、2機関が歴代2位の高温であったと集計している。

各機関の順位にわずかな差が生じたのは、衛星データや地上観測値の分析手法の違いによるものだが、「2023年から2025年までの直近3年間が、観測史上最も暑い3年間であった」という点は、すべての機関で共通の結論となっている。

特筆すべきは、この3年間の平均気温が産業化以前より1.48度高かった点だ。これは、気温上昇幅を1.5度以内に抑えるとした2015年の「パリ協定」の目標に事実上並んだことを意味する。単一年度ではなく、3年平均基準で1.5度の限界線に到達したのは今回が初めてであり、気候変動が加速している現実を浮き彫りにした。

海洋環境も深刻な状況にある。昨年の世界平均海面温度は1981〜2010年の平均より0.49度高く、観測史上3番目に高い水準を記録した。

WMOは、気温上昇が1.5度を超えた場合、猛暑や暴風、洪水などの異常気象がより頻繁かつ強力になると警告している。実際、昨年は欧州での大規模山火事による二酸化炭素排出量の急増、カリブ海での強力なハリケーン、パキスタンでの大規模洪水（死者1,000人超）など、世界各地で甚大な被害が相次いだ。

EUのコペルニクス気候変動サービスのカルロ・ブオンテンポ所長は、「1.5度超過は避けられない局面に入った。今や課題は、気候変動が社会と自然に与える衝撃をいかに管理し、緩和していくかにある」と述べ、適応策の重要性を強調した。