気候変動対策が「食」に直撃、2℃維持へ44%が即時転換必要

気候変動を産業化以前の水準から2度以内に抑えるには、世界人口の約44%が炭素排出の少ない食品を中心とした食生活へ転換する必要があるとの研究結果が発表された。特に牛肉などの肉類と乳製品の消費が、食品部門における温室効果ガス排出の主要因として指摘されている。

カナダのブリティッシュ・コロンビア大学のナヴィン・ラマンカティ教授率いる研究チームは27日（現地時間）、国際学術誌「Environmental Research: Food Systems」で発表した研究において、世界の食品関連温室効果ガス排出量の99%を占める112か国のデータを分析した結果を公開した。

研究によれば、現在の食品生産・消費過程で発生する温室効果ガスは、人類全体の排出量の約26%から34%を占めている。所得水準別で見ると、排出量上位15%の層が食品関連の温室効果ガス全体の30%を排出しており、これは下位50%の層による排出量と同レベルであることが判明した。上位15%には中央アフリカ共和国、ブラジル、オーストラリアなどの高排出国や、高所得国の富裕層が含まれる。同チームは、これらの集団の食生活が肉類、特に牛肉と乳製品中心である点を共通点として挙げている。

研究チームが、全世界で許容される温暖化2度以下の目標に合わせ、1人当たりの年間食品温室効果ガス排出上限を算出した結果、これを超える人口は世界の44.4%（約27億人）に達すると発表された。これは気候変動を抑制するためには、世界人口の約44%が直ちに食生活の転換を図る必要があることを示唆している。

また、時間の経過とともに状況がさらに深刻化する懸念も示された。同様の計算を2050年に適用した場合、1人当たりの排出上限を超える人口比率は89%から91%に達すると推定されている。

研究チームは「食生活は誰もが毎日選択できる領域であるため、個人の変化だけでも大きな削減効果をもたらすことができる」とした上で、「飛行機を利用する頻度も牛肉を摂取する頻度も高い層においては、もはやどちらか一方を選ぶ段階ではなく、双を削減する必要がある」と強調した。

特に平均的なカナダ人の食品関連温室効果ガス排出量の約43%が、牛肉の消費に起因していることが明らかになった。同チームは、深刻な気候変動を回避するためには、牛肉の摂取を控えることが食品部門の温室効果ガス削減の鍵となると付け加えている。